貿易・為替・国際収支

ほかの条件が変わらないとき、円高が進んだ場合の日本の輸入量は減る。

ほかの条件が変わらないとき、円高が進んだ場合の日本から海外へ旅行するときに円で支払う費用は下がる。

ほかの条件が変わらないとき、円高が進んだ場合の日本から輸出される製品のドル建ての価格は下がり、日本企業による海外への直接投資は増える。

ほかの条件が変わらないとき、日本の輸出が増えて受け取ったドルを円に替える取引が増えた場合のドルに対する円の価値は下がる。

ほかの条件が変わらないとき、為替相場が1ドル＝120円から1ドル＝100円に変わった場合のドルに対する円の価値は下がる。

ほかの条件が変わらないとき、円高が進んだ場合の外国から輸入される製品の円建ての価格は下がり、日本を訪れる外国人旅行者の数は減る。

ほかの条件が変わらないとき、円安が進んだ場合の日本から輸出される製品のドル建ての価格は下がり、日本の輸出量は増える。

ほかの条件が変わらないとき、日本の投資家がアメリカの債券を買うために円をドルに替える取引が増えた場合のドルに対する円の価値は下がる。

ほかの条件が変わらないとき、円安が進んだ場合の日本を訪れる外国人旅行者の数は増える。

ほかの条件が変わらないとき、日本の輸出が増えて受け取ったドルを円に替える取引が増えた場合のドルに対する円の価値は上がる。

ほかの条件が変わらないとき、円安が進んだ場合の一定の額の円と交換できるドルの額は増える。

ほかの条件が変わらないとき、円安が進んだ場合の外国から輸入される原材料の円建ての価格は下がる。

購買力平価説を唱えたのはケインズである。

比較生産費説を唱えたのはアダム＝スミスである。

購買力平価説とは、2つの国の通貨の交換比率は、それぞれの通貨で同じ財をどれだけ買えるか、すなわち両国の物価の水準の比によって決まるとする考え方をいい、唱えたのはカッセルである。

購買力平価説とは、2つの国の通貨の交換比率は、それぞれの通貨で同じ財をどれだけ買えるか、すなわち両国の物価の水準の比によって決まるとする考え方をいい、唱えたのはマルサスである。

保護貿易論とは、各国が、ほかの国よりも少ない費用で生産できる財の生産に特化し、互いに交換すれば利益を得られるとする考え方をいい、唱えたのはリストである。

比較生産費説とは、各国が、自国の中で比べて割安に生産できる財に生産をしぼり、それを互いに交換すれば、どの国にも貿易の利益が生まれるとする考え方をいい、唱えたのはリカードである。