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相殺に関する次のア〜オの記述のうち、妥当なもののみを全て挙げているのはどれか。ただし、争いのあるものは判例の見解による。
ア民法505条2項は、当事者が相殺を禁止し、又は制限する旨の意思表示をした場合について、その意思表示は「第三者がこれを知り、又は重大な過失によって知らなかったときに限り、その第三者に対抗することができる」と定めており、重大な過失によって知らなかった第三者にも対抗することができる。
イ民法510条は、「債権が差押えを禁じたものであるときは」、その債権者もこれを自働債権として相殺することができないとしている。
ウ賃金の過払による不当利得返還請求権を自働債権とし、その後に支払う賃金の債権を受働債権とする相殺について、判例は、「適正な賃金の額を支払うための手段たる相殺は」、賃金の清算調整であるので、その時期・方法・金額にかかわらず許されるとした。
エ対抗要件具備時より後に債務者と譲渡人との間で生じた債権であっても、それが「対抗要件具備時より前の原因に基づいて生じた債権」であるときは、債務者はその債権による相殺を譲受人に対抗することができる。
オ催告・検索の抗弁権が付いた保証契約上の債権を自働債権とする相殺について、判例は、これを認めると「相殺者一方の意思表示をもつて、相手方の抗弁権行使の機会を喪失せしめる結果を生ずる」として、そのような相殺は許されないとした。

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