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相殺に関する次のア〜オの記述のうち、妥当なもののみを全て挙げているのはどれか。ただし、争いのあるものは判例の見解による。
アG が、F の E に対する債権を差し押さえた。その後、H は、差押え前に F と結んでいた契約に基づいて F に対する債権を取得し、E は、差押えの後にこの債権を H から譲り受けた。この場合、E が譲り受けた債権が差押え前の原因に基づいて生じたものであっても、第三債務者である E は、その債権による相殺をもって差押債権者である G に対抗することができない。
イ民法505条1項本文によれば、二人が「互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において、双方の債務が弁済期にあるときは」、双方の債務の発生原因が異なっていても、相殺をすることができる。
ウ民法466条3項は、譲渡制限の意思表示を重大な過失によって知らなかった譲受人にも、債務者は「その債務の履行を拒むことができ」るとしているが、「相殺を禁止し、又は制限する旨の意思表示」は、これと異なり、第三者が知っているときに限り対抗でき、重大な過失によって知らなかった第三者には対抗できない。
エ民法506条1項は、相殺の意思表示について「その意思表示には、条件又は期限を付することができない」と定めているので、効力の生じる日を後の日とする期限を付けることもできない。
オ判例は、使用者の債権が労働者の不法行為による損害賠償債権であっても、これと労働者の賃金債権との相殺は許されないとしたが、それは、賃金の債務が、民法509条により「相殺をもって債権者に対抗することができない」とされる債務に当たるからである。
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