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相殺に関する次のア〜エの記述のうち、妥当なものはいくつあるか。ただし、争いのあるものは判例・通説の見解による。
ア民法505条1項ただし書は、「債務の性質がこれを許さないときは」、二人が互いに同種の目的を有する債務を負担し、双方の債務が弁済期にあっても、相殺をすることができないとしている。
イ譲渡人との取引によって債務者が取得した債権が「対抗要件具備時より前の原因に基づいて生じた債権」であっても、その取得が対抗要件具備時より後であるときは、債務者は、その債権による相殺をもって譲受人に対抗することはできない。
ウAがBに金銭債権を、BがAに絵画の引渡しを求める債権を有するときは、両者の債務は同種の目的を有しないので、双方の債務が弁済期にあっても、Aは、相殺をすることができない。
エ民法上、互いに数個の債権を有する当事者の一方が相殺の意思表示をしたときは、別段の合意がなければ、双方の債権は、相殺をする者が指定した順序に従って、「その対当額について相殺によって消滅する」。

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