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不当利得に関する次のア〜オの記述のうち、妥当なもののみをすべて挙げているのはどれか。ただし、争いのあるものは判例の見解による。
ア公序良俗に反する目的でCが自己の建物をDに贈与して708条の給付がされ、Cがその返還を請求できなくなったときについて、判例は、「その反射的効果として、目的物の所有権は贈与者の手を離れて受贈者に帰属するにいたつた」としている。
イ売買代金債務について消滅時効が完成した後に、時効の完成を知らないまま代金を支払った買主は、705条にいう「債務の存在しないことを知っていた」わけではないから、同条の制限を受けず、支払った代金の返還を請求することができる。
ウ判例は、既登記の建物の不法な原因による贈与では、引渡しをしても「その占有の移転のみでは足りず」、708条の給付には移転登記まで要するとする。
エ消費貸借のいきさつにおいて貸主の側にも不法があった場合について、判例は、貸主の不法が借主の不法と同じ程度のものであっても、「既に交付された物の返還請求に関する限り民法第九〇条も第七〇八条もその適用なきものと解するを相当とする」としている。
オ民法上、他人の債務を錯誤で弁済した者が債権者に返還を請求することは、債権者が善意で担保を放棄し、それによってその債権を失ったときでも、妨げられない。

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