6分でわかる総需要・総供給

総需要・総供給（AD-AS分析）とは

先に読む論点IS・LM曲線財政・金融政策の効果

総需要は1つの財の需要ではなく、経済全体で買われる財の量（消費＋投資＋政府支出）です。IS-LM の交点ではこれが国民所得と等しく、総需要曲線は物価ごとにその交点の所得を並べたものです。

このページの図と例は、次の「基本の経済」を使います。AD は $Y=175+\dfrac{750}{P}$、AS は $Y=25P$ で、交点は物価10・所得250です（導き方はタイプ1・2）。

貨幣市場の式は、左辺が実質の貨幣供給（名目の貨幣供給を物価で割ったもの）、右辺が貨幣需要で、両者が等しいことを表します。

試験での出方

曲線を式から導く計算と、学派ごとの AS の形・曲線を動かす要因を問う文の正誤が出ます。

よく出るタイプ

問題は次の4つのタイプに分けられます。

• タイプ1総需要曲線の導き方IS と LM から利子率を消す。右下がりの理由→
• タイプ2総供給曲線と学派第一公準・第二公準。古典派とケインズ派→
• タイプ3完全雇用に要る政策AD と AS を連立して、政府支出を逆算する→
• タイプ4曲線を動かす要因需要側か供給側か。スタグフレーション→

総需要曲線の導き方の図（IS-LMから AD へ）

図の見方

• 上の図は利子率（r）と国民所得の図で、IS 曲線（財市場が均衡する所得と利子率の組）と LM 曲線（貨幣市場が均衡する組）の交点で所得と利子率が決まります。下の図は物価と国民所得の図で、横軸は上の図とそろえてあります。
• 物価が下がると、同じ300の貨幣でも実質の貨幣供給 $\dfrac{M}{P}$ が増えるので、LM 曲線が右へ動きます。これは下の図では AD の上を点が動くことで、AD そのものは動きません。

AD-AS分析の図（学派で変わる総供給曲線）

図の見方

• 古典派は賃金や物価が自由に動いて市場がすぐ釣り合うと考え、ケインズ派は名目賃金が下がりにくく失業が残りうると考えます（タイプ2）。
• **完全雇用国民所得（$Y_f$）**は、働きたい人がその賃金でみな雇われているときの所得（ここでは300）です。ケインズ派の AS は $Y_f$ までは右上がりで、そこから先は垂直です。E0 のように $Y_f$ より左では、働きたいのに雇われない人（非自発的失業）がいます。
• 同じ AD に2つの考え方の AS を重ねた図です。古典派の交点 C0（物価6）は、ケインズ派の E0（物価10）とは別の点です。

総需要曲線の導き方（IS-LMから導出）と右下がりの理由

見分け方：消費関数・投資関数と $\dfrac{M}{P}=0.2Y-5r$ のような貨幣市場の式から「総需要曲線の式」「物価がいくらのときの所得」を聞かれます。文の正誤では「右下がりになる理由」「右へ動かすもの」が並びます。

使える条件：LM 曲線の左辺が実質の貨幣供給 $\dfrac{M}{P}$ の形のとき。物価で割るのは名目の貨幣供給 $M$ だけで、右辺の貨幣需要の式は割りません。

総需要曲線を動かす要因は、IS 曲線か LM 曲線のどちらを動かすかで見分けます。

資産効果（ピグー効果）を考えないとき、投資が利子率にまったく反応しない（IS 曲線が垂直）なら、物価が下がって利子率が下がっても投資が増えません。流動性のわな（利子率が下限まで下がり、増えた貨幣がすべて手元に持たれる状態。LM 曲線が水平）なら、実質の貨幣供給が増えても利子率が下がりません。どちらも所得が増えないので、総需要曲線は垂直になり、金融政策は AD を動かせず、財政政策は動かせます。ただしピグー効果が働けば、物価の下落で消費が増えて IS 曲線が右へ動くので、AD は右下がりに戻ります。

総需要曲線の例題（予想インフレ率がある形）

総供給曲線の導き方と古典派の第一公準・第二公準

見分け方：「第一公準」「名目賃金の下方硬直性」「非自発的失業」の語が並ぶ文の正誤か、$Y=20\sqrt{N}$ のような生産関数と名目賃金から「総供給曲線の式」を聞かれます。

古典派は第一公準・第二公準の両方を認め、ケインズ派は第一公準だけを認めます。ケインズ派の考え方では、労働者は名目賃金の引き下げに応じないので、名目賃金は下方硬直的（ある水準より下がらない）です。そのため働きたい人の数が雇われる人の数より多い状態（労働の超過供給）が残り、非自発的失業が生じます。ケインズ派が否定したのは「雇用量が NS の上で決まる」ことで、その実質賃金で働きたい人の数を表す NS の線そのものは、ケインズ派の図でも使います。

使える条件：名目賃金 W が一定（ケインズ派の考え方）で、求めた生産が完全雇用国民所得以下のとき。完全雇用に達すると名目賃金が上がり始めるので、そこから先の AS は $Y_f$ で垂直です。限界生産力は生産関数を N で微分して出します（べき乗の微分：$N^n$ を微分すると $nN^{n-1}$。$\sqrt{N}$ なら $\dfrac{1}{2\sqrt{N}}$）。

総供給曲線と学派の例題

完全雇用に必要な政府支出の求め方（AD と AS の連立）

見分け方：IS・LM の式と生産関数・名目賃金がそろって与えられ、「完全雇用国民所得が300であるとき、政府支出（または貨幣供給）をいくら増やせばよいか」と聞かれます。

完全雇用に要る政策の例題

総需要・総供給のシフトとスタグフレーション

見分け方：「原材料価格の上昇」「技術進歩」「名目賃金の低下」「拡張的財政政策」などの出来事が並び、どちらの曲線がどちらへ動き、物価と所得がどうなるか、インフレの呼び名は何かを聞かれます。

スタグフレーションの例題

覚えることの表（学派と総供給曲線）

縦軸に物価、横軸に国民所得をとり、AD は右下がりの場合です。

マネタリスト（フリードマン）の考え方では、短期の AS は右上がり（労働者が物価の上昇に気づくのが遅れる）、長期の AS は垂直です。合理的期待形成学派（ルーカスら）の考え方では、人々が政策を正しく予想するので短期でも AS は垂直で、予想された財政・金融政策は所得を増やせません。

AD を動かす要因はタイプ1の表のとおりです。AS（労働市場と生産関数から導く）を右下へ動かすのは、技術進歩・資本の増加・名目賃金の低下・原材料の値下がりです。

よくある間違い