消費関数

ある経済の消費関数が $C=c_0+c_1Y$（$C$：消費、$Y$：所得、$c_0>0$）で表され、限界消費性向は 0.6 である。所得が 200 のとき、消費は 160 であった。

消費関数に関する次の記述ア〜オのうち、妥当なものの組合せとして最も妥当なのはどれか。ただし、短期の消費関数は $C=c_0+c_1Y$（$C$：消費、$Y$：可処分所得、$c_0>0$、$0<c_1<1$）で表されるものとする。

ある経済の短期の消費関数が $C=60+0.5Y$、長期の消費関数が $C=0.75Y$ で表されるとする（$C$：消費、$Y$：所得）。次の記述ア〜オのうち、妥当なものを選んだ組合せとして最も妥当なのはどれか。

相対所得仮説に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

恒常所得仮説に関する次の記述ア〜オのうち、妥当なもののみを全て挙げているのはどれか。

同じ時点で多くの家計を調べ、今年の所得の高さで階層に分けると、所得の高い階層ほど平均消費性向が低いという関係が観察される。この観察を恒常所得仮説で考えた記述として、最も妥当なのはどれか。ただし、各家計の所得 $Y$ は恒常所得 $Y_P$ と変動所得 $Y_T$ の和 $Y=Y_P+Y_T$ であり、消費は恒常所得に依存し、恒常所得に対する消費の割合を $k$ とする。

資産を考慮した消費の仮説に関する次の記述ア〜オのうち、妥当なもののみを全て挙げているのはどれか。

ライフサイクル仮説に関する記述として、最も妥当なのはどれか。ただし、家計は引退までの毎年、同じ額の労働所得を得るものとし、現在保有する資産と引退までに得る労働所得の合計（生涯の資源）を残りの生存年数で割った額を、毎年等しく消費するものとする。また、利子率はゼロとする。

消費関数の諸仮説に関する次の記述ア〜オのうち、妥当なものの組合せとして最も妥当なのはどれか。

公債の中立命題に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

ある家計の消費は恒常所得仮説に従い、第 $t$ 期の消費 $C_t$ と恒常所得 $Y^P_t$ は次の式で決まる。

ある家計は、第 $t$ 期の恒常所得 $Y^P_t$ を前期の所得、今期の所得、来期の所得の予想から次のように見積もり、恒常所得に比例して消費する。

ある家計の消費 $C_t$ は恒常所得 $Y^P_t$ に比例し、恒常所得は今期と前期の所得の加重和で見積もられる。

30歳の人が、ライフサイクル仮説に従って今後の消費を計画する。この人は62歳になるまでの32年間働き、毎年410万円の所得を得る。その後は所得がない。現在から80歳になるまでの50年間生きると見込んでいる。現在の資産は3100万円で、生涯の終わりに700万円を遺産として残したい。

30歳の人が、ライフサイクル仮説に従って生涯の消費を計画する。この人は64歳になるまでの34年間働いて毎年470万円の所得を得る。その後は所得がない。現在から77歳になるまでの47年間生きると見込んでいる。現在の資産はなく、遺産も残さない。この人は生涯にわたって毎年同じ額を消費する。利子は考えない。

43歳の人がライフサイクル仮説に従って消費する。この人は65歳になるまでの22年間働き、83歳になるまでの40年間生きると見込んでいる。現在の資産は4400万円で、遺産は残さない。毎年の消費は、現在の資産と、今年の所得が働く年数のあいだ続くとした所得の合計を、残りの生存年数で均等に割った額である。利子は考えない。

48歳の人がライフサイクル仮説に従って消費する。この人は66歳になるまでの残り18年間働き、その後は所得がない。毎年の消費は、現在の資産と、今年の所得が働く年数のあいだ続くとした場合の所得の合計を、残りの生存年数で均等に割った額である。利子は考えず、遺産は残さない。

30歳の人と55歳の人がいる。2人とも65歳で引退してその後は所得がなく、80歳まで生きると見込んでいる。現在の資産はどちらも2800万円、今年の所得はどちらも400万円である。

ある人は36歳の時点で2000万円の資産を持ち、65歳になるまでの29年間、毎年350万円の所得を得て、81歳になるまでの45年間生きると見込んでいる。この人はライフサイクル仮説に従い、遺産を残さず、残りの生涯で毎年同じ額を消費するよう計画を立てる。