労働供給

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）と一定の非労働所得をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。労働時間は、総時間 OT から余暇を引いた長さである。賃金率が上昇すると、予算線は直線アから直線イに変わり、最適点は点Cから点Bに移る。直線ウは直線イに平行で、点Cを通る無差別曲線 I に点Aで接する直線である。この図に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。この個人に非労働所得は無く、労働時間は総時間 OT から余暇を引いた長さである。賃金率が上昇すると、予算線は直線ウから直線イに変わり、最適点は点Cから点Aに移る。直線アは直線イに平行な直線である。賃金率の上昇による余暇と労働時間の変化に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。この個人に非労働所得は無く、労働時間は総時間 OT から余暇を引いた長さである。賃金率が低下すると、予算線は直線イから直線アに変わり、最適点は点Bから点Aに移る。図にはこのほかに直線ウと、2本の無差別曲線 I・II が描かれている。賃金率の低下による余暇（労働）の変化に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。この個人に非労働所得は無く、労働時間は総時間 OT から余暇を引いた長さである。賃金率が上昇すると、予算線は直線イから直線ウに変わり、最適点は点Aから点Bに移る。図にはこのほかに直線アと、2本の無差別曲線 I・II が描かれている。この図に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）と非労働所得をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。労働時間は、総時間 OT から余暇を引いた長さである。賃金率は変わらずに非労働所得だけが増えると、予算線は直線アから直線イに変わり、最適点は点Bから点Aに移る。この変化に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）と一定の非労働所得をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。労働時間は、総時間 OT から余暇を引いた長さである。労働所得に一定の税率で課税される比例的な労働所得税が導入されると（非労働所得には課税されない）、予算線は直線ウから直線アに変わり、最適点は点Bから点Cに移る。直線イは直線アに平行な直線である。この税の導入による余暇と労働の変化に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

図は、ある個人が1日の総時間 OT を余暇と労働に配分し、労働で得た所得（賃金率×労働時間）をすべて消費に充てる状況を、横軸に余暇、縦軸に消費をとって表したものである。この個人に非労働所得は無く、労働時間は総時間 OT から余暇を引いた長さである。労働所得に一定の税率で課税される比例的な労働所得税が導入されると、予算線は直線アから直線ウに変わり、最適点は点Bから点Aに移る。図にはこのほかに直線イと、2本の無差別曲線 I・II が描かれている。この税の導入に関する記述として、最も妥当なのはどれか。

ある個人は、1日の24時間を労働と余暇に振り分け、働いて得た賃金と、働かなくても入ってくる所得16をすべて消費財の購入に使う。この個人の効用関数は $u=cl$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）で表され、1時間当たりの賃金率は8、消費財の価格は1である。

ある個人は、1日のうち20時間を労働と余暇に配分できる。賃金率は1時間当たり6であり、ほかに労働と無関係な所得が24ある。この個人は所得をすべて価格1の消費財に支出し、効用関数は $u=c^3l$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

ある個人は、1日のうち18時間を労働か余暇に使う。賃金率は1時間当たり7で、労働とは別に毎日21の所得がある。この個人は所得の全額で価格1の消費財を買い、効用関数は $u=c^2l$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

ある個人の効用関数が $u=cl^3$（$c$：消費財の消費量、$l$：1週間の余暇時間）で表される。この個人は1週間に40時間を労働と余暇に充てることができ、労働1時間当たり5の賃金を受け取る。また、労働とは無関係に毎週20の仕送りを受けている。消費財の価格は1であり、所得はすべて消費財の購入に充てられる。

ある個人は、1週間のうち48時間を労働と余暇に配分する。この個人には労働とは別に毎週280の所得があり、所得はすべて価格1の消費財に支出する。効用関数は $u=c^3l$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

1日24時間を労働 $h$ と余暇 $l$ に配分する個人がいる。この個人には労働と無関係な所得が毎日30あり、これに労働所得を加えた全額を価格1の消費財 $c$ に支出する。効用関数は $u=c^2l$ である。

睡眠などを除いて1日に16時間を自由に使える個人が、それを労働時間 $h$ と余暇時間 $l$ に配分する。賃金率は7である。この個人は労働と無関係な所得 $A$ を毎日受け取り、労働所得と合わせた全額を価格1の消費財 $c$ に支出する。効用関数は $u=c^3l$ である。

ある個人は、1日の24時間を労働と余暇に配分する。賃金率は1時間当たり6で、ほかに非労働所得24を受け取っている。効用関数は $u=cl$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）で、消費財の価格は1である。

ある個人は、1週間のうち40時間を労働と余暇に配分する。賃金率は1時間当たり6、非労働所得は90であり、所得はすべて価格1の消費財に支出する。効用関数は $u=c^3l^2$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

ある個人は、1週間のうち60時間を労働と余暇に配分する。賃金率は1時間当たり3、非労働所得は162で、所得はすべて価格1の消費財に支出する。効用関数は $u=c^2l$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

労働所得に対して税率50%の比例税が課されている。ある個人は、1週間の48時間を労働と余暇に配分し、税引き前で1時間当たり4の賃金を得る。この個人には、課税されない利子収入が毎週36ある。税引き後の所得はすべて価格1の消費財に充てられ、効用関数は $u=c^2l$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

ある個人は、1週間に使える36時間を労働時間 $h$ と余暇時間 $l$ に分ける。賃金率は12で、ほかに年金収入が毎週108ある。この個人は所得の全額で消費財を購入し、効用関数は $u=c^2l$（$c$：消費財の購入量）である。

税抜きで1単位当たり1の消費財に消費税が導入され、その税込み価格は1.25になった。

ある個人は、1日のうち15時間を労働と余暇に配分する。賃金率は1時間当たり2であるが、所定の6時間を超えて働いた分には割増賃金が付き、その分の賃金率は1時間当たり4になる。この個人に非労働所得はなく、所得はすべて価格1の消費財に支出する。効用関数は $u=cl^2$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）である。

ある国の所得税は、労働所得と利子収入を合計した所得のうち、90を超える部分にだけ税率40%で課される（90以下の部分は非課税）。

効用関数 $u=cl^2$（$c$：消費財の消費量、$l$：余暇時間）をもつ個人が、1週間の48時間を労働と余暇に配分する。賃金率は5で、ほかに毎週15の配当収入がある。消費財の価格は1で、税引き後の所得はすべて消費に充てる。